9回目を迎えた"Formula E"が、今年もベルリン・旧テンペルホーフ空港に 戻ってきた。 世界初の完全電気自動車によるレースシリーズとして始まったFormula Eだが、 世界の他のどの都市よりも、開催回数が多いベルリンでは、今季ダブルヘッダー となった。 レース人気は相変わらず高く、両日ともチケットは完売。 注目を集めすぎたのか、過激気候変動活動家6名がレース開始直前に乱入する というハプニングもあった。 本稿では、5年ぶりにサーキットを訪れた筆者が、大会二日目のラウンド8の 様子をお伝えする。★詳細レポート(10ページ)は下記よりご覧ください。 https://onl.la/YpQKkje ※一般社団法人 電気自動車普及協会では、引き続き会員を募集しております。 お気軽に事務局までお問い合わせください。 ●トップページ https://www.apev.jp/ ●入会ご案内ページ https://www.apev.jp/entry/ □正会員(企業向け):年会費 1口10万円 □賛助会員(個人向け):年会費 1口1万円 □特別会員(行政機関・官公庁・マスコミ関係者様向け):年会費 無料 ★お問い合わせ先 一般社団法人 電気自動車普及協会(APEV)事務局 〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学 情報学環・福武ホール TEL:050-3375-4937 FAX:050-3153-2686 E-mail:info@apev.jp Website:https://www.apev.jp ]]>
]]>会員、報道機関 各位 皆様におかれましてはますますご清祥のこととお慶び申し上げます。 APEVベルリンデスクから新しい取材レポートが届きましたので、 会員限定で公開いたします。 今回の題は 日独エネルギー変革評議会(GJETC)アウトリーチイベント 「COP27の成果とエネルギー転換への日独協力」 レポートです。 ・概要 ウクライナ危機が続いている中、COP27がエジプトで開催され、 もう一つの世界的な危機について議論が行われた。 パリ協定の実施、すなわち「1.5度達成」を確実にするため、 特にエネルギー転換に対するアクションを加速する必要がある。 グラスゴーでのCOP26以降、国が決めた貢献策(NDC)を表示したのは 194か国中29か国のみだった。特に工業国は日本やドイツのように、 温室効果ガス削減に対する措置を講じる必要がある。 既に地球の南半球では損害が出ているが、温室効果ガスの排出量が 大幅に増加すると、これら損害への責任も生じてくる。 本イベントでは「公正なエネルギー転換を目指し、目標達成へのアクションを 加速させる」ということで合意したCOP27の成果に注目し、 国際的な取り組みを推進していく日独の協力に関して気候変動緩和という 視点からも議論する。本稿ではその概要をお伝えする。 ★詳細レポート(7ページ)はSNSよりご覧ください。 https://onl.tw/mheEndu ※一般社団法人 電気自動車普及協会では、引き続き会員を募集しております。 お気軽に事務局までお問い合わせください。 ●トップページ https://www.apev.jp/ ●入会ご案内ページ https://www.apev.jp/entry/ □正会員(企業向け):年会費 1口10万円 □賛助会員(個人向け):年会費 1口1万円 □特別会員(行政機関・官公庁・マスコミ関係者様向け):年会費 無料 ★お問い合わせ先 一般社団法人 電気自動車普及協会(APEV)事務局 〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学 情報学環・福武ホール TEL:050-3375-4937 FAX:050-3153-2686 E-mail:info@apev.jp Website:https://www.apev.jp
「エネルギー危機とカーボンニュートラルへのアプローチ」 レポートです。 ・概要 ウクライナ戦争によって、欧州諸国、特にドイツのロシアへの エネルギー供給に対する依存が明らかになった。 これにより、越冬できるのか、そしてエネルギー供給の 安定化を図る手段はあるのか、といった懸念が生じている。 このようにドイツはエネルギー供給を確実にするとともに、 気候変動対策も継続していかなければならない状況にある。 日本とドイツは両国ともカーボンニュートラルを目指して野心的な目標を設定し ている。 日本は2050年までに、ドイツは2021年4月の憲法制定を受けて、 2045年までにカーボンニュートラルを達成しようとしている。 これらの目標達成をしつつ、エネルギーの安定供給を確実にするため、 ウクライナ戦争前よりもさらに様々な点を考慮し、決断をしていかなければなら ない。 このような現状においては、エネルギー転換に関する 日独の対話は、特に重要な役割を果たす。 2016年の設立以来、日独エネルギー変革評議会(GJTEC)は 戦略的でシステマティックな分析を行い、 野心的なエネルギー転換に関して長期的で斬新な視点で政策提言を行ってきた。 本アウトリーチイベントでは、 1)グリッドバランスのための分散型蓄電の役割 2)鉄鋼部門における脱酸素化の可能性 3)日独両国がカーボンニュートラルを達成するための長期シナリオに関する 最新情報について発表が行われた。 その後、ロシアへのガス依存が両国のエネルギーの安定供給に どのように影響するか、という議論が行われた。 本稿ではその概要をお伝えする。 ★詳細レポート(8ページ)はSNSよりご覧ください。 https://www.apev.jp/sns/ ※一般社団法人 電気自動車普及協会では、引き続き会員を募集しております。 お気軽に事務局までお問い合わせください。 ●トップページ https://www.apev.jp/ ●入会ご案内ページ https://www.apev.jp/entry/ □正会員(企業向け):年会費 1口10万円 □賛助会員(個人向け):年会費 1口1万円 □特別会員(行政機関・官公庁・マスコミ関係者様向け):年会費 無料 ★お問い合わせ先 一般社団法人 電気自動車普及協会(APEV)事務局 〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学 情報学環・福武ホール TEL:050-3375-4937 FAX:050-3153-2686 E-mail:info@apev.jp Website:https://www.apev.jp]]>
世界最大の商用車のモーターショーが9月20日から25日の六日間、ドイツ・ハノ ーファーで開催された。 隔年開催の本モーターショーは、2020年の前回はコロナ禍により中止されたので、 4年ぶりの開催となった。 開催期間が前回の8日間から6日間へ短縮されたものの、 イベント名称は「IAA Commercial Vehicles(国際モーターショー商用車)」から 「IAA Transportation(国際モーターショー 輸送物流)」と変更され、 その焦点がこれまでの軽量および大型の商用車から、輸送と物流の全範囲へと 広がった。 出展社も世界42か国からその数は1400超を数え、その3分の2はドイツ国外から の企業であった。 また、SNNソーシャルメディアでの投稿は200 万回以上閲覧され、 アメリカ、カナダ、インド、中国、日本、韓国など計97 か国の国際メディアが、 本モーターショーの報道を行ったという。 このことからも、いかに世界的注目度が高いモーターショーであったことが伺え る。 本稿では、4年ぶりに会場に足を運んだ筆者がその様子をお伝えする。 ★詳細レポート(14ページ)はSNSよりご覧ください。 https://www.apev.jp/sns/ ※一般社団法人 電気自動車普及協会では、引き続き会員を募集しております。 お気軽に事務局までお問い合わせください。 ●トップページ https://www.apev.jp/ ●入会ご案内ページ https://www.apev.jp/entry/ □正会員(企業向け):年会費 1口10万円 □賛助会員(個人向け):年会費 1口1万円 □特別会員(行政機関・官公庁・マスコミ関係者様向け):年会費 無料 ★お問い合わせ先 一般社団法人 電気自動車普及協会(APEV)事務局 〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学 情報学環・福武ホール TEL:050-3375-4937 FAX:050-3153-2686 E-mail:info@apev.jp Website:https://www.apev.jp]]>